I-Method

7-6　処理後廃棄物

処理工程による廃棄物の物理量の変化

　廃棄物の数量と性状はラインを流れるうちに次のように変化する。

前処理工程 有価物が売却されることで重量が減量する。
手選別、重機選別されることで体積が増量する。

本処理工程
重量増 重量同 重量減
体積増 固化 破砕　機械選別
体積同
発酵　中和
体積減
圧縮　造粒　溶融 焼却　脱水　乾燥

後処理工程 梱包されることによって体積が減量する。

再生品が売却されることによって重量が減量する。

　処理後廃棄物の処分先と処分量については、公開情報に取り入れられているが、処理後廃棄物の保管能力は、許可証に記載されておらず、保管能力、保管量とも公開情報がないので、現地調査で把握するしかない。

　処理の前後で、廃棄物の数量には重量ベースでは次の公式が成り立つ。なお、体積ベースではこの等式は成り立たない。（重量は物理量として保存されるが、体積は保存されない。）

　入荷量（＋薬剤量）＝有価物量＋減量化量＋再生利用量＋最終処分量（または外注処分量）

　減量化率、リサイクル率、最終処分率は、一般に次の公式で計算される。
　減量化率　＝　１−（リサイクル率＋最終処分率）
　リサイクル率　＝　（有価物量＋再生利用量）÷入荷量
　最終処分率　＝　最終処分量　÷　入荷量

　固化施設では、固化剤投入量を入荷量に加えないと、リサイクル率が１００％以上になってしまうことがある。
　また、この公式では焼却、脱水、乾燥施設のリサイクル率が低くなるので、リサイクル率＋最終処分率＝１として計算している施設がある。

　減量化率、リサイクル率、最終処分率は、公開データから計算可能な場合もあるが、公開データに統一性がないので、現地調査で確認すべきである。

処理後廃棄物の品質
　公開データで確認できないのは、処理後廃棄物の品質である。
　有価物、再生利用物については、売却可能な品質であるか、売却先、売却量、売却額が適切か、確認する必要がある。
　また、資源有効利用促進法、個別リサイクル法、古物法など他法令が適用される有価物については、他法令の遵守状況も確認する必要がある。
　最終処分物については、安定型廃棄物が安定５品目（金属くず、廃プラスチック類、ガラスくず及び陶磁器くず、がれき類、ゴムくず）に限定されているか、確認する必要がある。目視で木くず片などの異物が簡単に確認できる性状ならば、５％以上混入していると判断してよい。

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