I-Method

5-8　ｵｰﾊﾞｰﾌﾛｰ率


売上高オーバーフロー率
記号
項目
数値
数式
p
 標準単価
30,000円
 仮定
q
 標準売上高
3,465.9百万円
 p×b×d
r
 ｵｰﾊﾞｰﾌﾛｰ率
140.4%
 m/q×100

　売上高オーバーフロー率は、I-Methodの中核的な指標である。ベーシックバージョンでは、この指標を標準売上高と実際売上高の比率として計算する。
　標準売上高は、標準単価をトン３万円、施設稼働率を100%、稼働日数を300日（または270日でもよい）と仮定したときの売上高である。
　オーバーフロー率の適正値は50〜150%である。
　実際売上高が、標準売上高と大きく異なる場合、すなわち25%以下または200%以上の場合は、原因を究明しなければならない。

　オーバーフロー率は、中間処理施設のオーバーフロー受注にとくに注目して開発した指標なので、収集運搬や最終処分の比率が高い業者では、誤差が大きくなる。上記計算では、収集運搬と最終処分を無視している。

　収集運搬の比率が高い業者の場合は、収集運搬標準単価をトン5千円と仮定し、標準売上高を次のように補正する。

　q = p×b×d + 5000×b×k

　最終処分の比率が高い業者の場合は、最終処分の能力を求められないので、最終処分の一日平均実績値を用いて、標準売上高を次のように補正する。

　q = p×b×(d + g/b)

　以上を総合すると、収集運搬、最終処分を考慮した標準売上高の補正式はつぎのようになる。

　q = p×b×(d + g/b) + 5000×b×k

　オーバーフロー率が低すぎる原因としては、施設が老朽化し、稼働率が落ちていることをまず疑うべきである。
　オーバーフロー率が高すぎる原因としては、売上高に産廃処理以外の売上高が含まれていることをまず疑うべきである。これを補正してもオーバーフロー率が高い場合は、オーバーフロー率の外注を疑うべきである。
　なお、処理単価の高い医療系廃棄物や化学系廃棄物などでは、標準単価を補正して再計算すべきである。この補正標準単価としてはトン６万円を推奨する。

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